工場や店舗、住宅などで使用するあらゆる設備の本体・部品には、想定された能力が発揮できなくなる寿命が存在します。劣化したまま設備を使い続けると、生産性の低下やトラブルによる災害などが発生し、事業への大きなダメージにつながりかねません。
適切な設備更新を行えば、設備の経年劣化スピードの軽減、生産性向上・維持、無駄なコストの削減などが見込めます。既存設備の更新を検討する際は、事前計画や予算案を策定し、最適なメーカへ依頼しましょう。

当記事では、設備更新の概要や更新時の注意点、更新のタイミング、予算の考え方などを解説します。

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１．設備更新とは？概要や修繕・改修との違いを解説

（１）設備更新とは

設備更新とは、工場や店舗などにある既存設備を新しく取り替え、性能・機能面の向上や経年劣化対策などの設備改善を行うことです。設備の一部のみを更新することも含まれます。

現場で使用している設備は必ず消費・劣化・老朽化し、当初に想定していた能力を維持するのが難しくなります。定期的なメンテナンスを継続的に行っても、劣化を遅らせるだけで完全に止めることはできません。
もし経年劣化などによる老朽化設備のまま稼働していると、生産性の低下、商品・サービスの品質低下、不良品の発生、機器トラブルや労働災害につながります。
また産業用・家庭用を問わず、旧タイプの設備よりも高い能力や効率性を持つ設備が日々開発されています。購入当初は最新型でも、5年後には時代遅れになっていたというケースは珍しくありません。
そのため必要に応じて既存設備を新しくすることは、工場や店舗事業において非常に重要な作業と言えます。

設備更新によるメリットは次の通りです。

• 既存設備のハイスペックであれば生産性向上・維持が見込める
• 高い省エネ性能への更新なら、省エネ対策による企業価値の向上やランニングコスト削減につながる
• 老朽化した設備への余計なメンテナンス時間が削減され、製造や改善の時間に回せる

適切なタイミングでの設備更新によって、自社の生産能力や役務提供の品質を高く保ったままで事業を継続できます。
既存設備の一部のみでも、必要なタイミングでの設備更新を忘れず実施することをおすすめします。

（２）更新の内容｜修繕や改修との違い

修繕や改修は既存のものを活かしつつ継続して使うのに対して、更新は新しいものに交換します。
更新が必要な設備として、主に次のものが挙げられます。

• 空調設備関係（エアコン本体、ボイラー、冷凍機、チラーなど）
• 換気設備関係（空気清浄機、換気扇、ファンなど）
• 電気設備関係（動力設備、発電設備、電灯関係など）
• 生産設備関係（製造機器、包装機、サニタリーポンプなど）

同タイプの設備や部品との交換・設備改善につながる高性能なタイプへの交換などは問わず、一般的には新設備を設置することを更新と称します。
修繕とは、劣化した部分や破損箇所などの性能を回復させ、性能低下や経年劣化のスピードを抑えることです。既存設備の能力を元の水準に戻すことが目的であり、「不具合や故障を直す」という意味合いが強くなります。
一方で改修とは、既存設備の性能・機能を水準を超えて高めていく工事です。既存設備への新技術取り入れや新機能の搭載、「設備のアップグレード」を行うイメージになります。

さらに似たような用語として、応急処置的なニュアンスが強い補修や、これまで設置していなかった新しい設備を入れる新設などがあります。

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２．設備更新の注意点

設備更新を行う際には、以下の3点が重要です。

• 購入時のメーカの対応範囲を確認する
• 部品入手が困難なので納期を確認する
• 更新以外に必要な内容があるか確認する

それぞれの詳細を見ていきましょう。

（１）購入時のメーカの対応範囲を確認する

更新予定の設備を購入したメーカが、現在どこまでサポート対応をしているか事前に確認しましょう。
対象設備が保証期間内であれば、部品交換やメンテナンスなどのサポートを受けられる可能性があります。設備更新をせずとも、引き続き設備を使用できるかもしれません。

保証期間が過ぎている場合は、設備更新をあらためて検討しましょう。常に保証期間内で安全に設備を稼働させたいときは、保証期間は必ずチェックしておいてください。
また、すでにメーカが廃業してサポート体制そのものが存在していないケースも考えられます。設備故障時の対応先がないことと同義であるため、新しい業者からの新しい設備の導入を検討するとよいでしょう。

（２）入手困難な部品の納期を確認する

設備によっては製造中止していたり在庫がなかったりなど、入手困難な部品を使用しているケースがあります。設備更新のタイミングは、部品入手が困難な場合の納期を確認し、問題なく入荷できるか見てから検討することも大切です。

納品できない、または納期が大幅に遅れるなどが発生する部品だと、定期的なメンテナンスが困難になります。また、予期せぬトラブルによって緊急の交換が必要なときに対応できないリスクがあります。実際に2020年頃より発生している半導体不足の影響で、関係部品の入手が難しくなっているケースが発生しています。

部品入手の難易度が上がっている場合は、部品入手が容易な設備への更新を検討するとよいでしょう。

（３）更新以外に必要な内容があるか確認する

設備更新のタイミングを考えるときは、更新以外にも必要な内容があるかを確認しておきましょう。更新以外にも必要な内容として挙げられる例は、次の通りです。

• スマートファクトリーなどのDXに対応するため、更新対象設備でのデータ収集、分析、制御関係のカスタマイズ（AI・IoT連携など）を検討している
• 製造ライン全体の見直しを行うことになり、周辺機器の更新や同期の再設定が同時に必要となる

設備更新と同時に進められる内容があれば、更新時に同時に対応しておくと時間効率やコストがよくなるでしょう。

３．設備更新のタイミング

設備更新を実施する際は、タイミングが非常に重要です。ここからは設備更新のタイミングとして、設備の耐用年数や機械部品・ネットワーク機器の交換タイミングの目安を解説します。

（１）設備の耐用年数

国税庁などが公表している「減価償却資産の耐用年数（以下、法定対応年数）」は、設備の更新タイミングの判断における1つの目安です。法定耐用年数とは、法令で定められた減価償却の期間のことです。
※減価償却：資産の使用に伴う価値減少分を、一定期間に分けて費用として計上する会計処理

本来、設備の法定耐用年数は主に税務処理で使う数値です。
しかし法定耐用年数は、「標準的な資産を対象とし、通常の維持補修を加えながら、通常の使用条件で使用した場合」を想定されており、ある程度実態に則した寿命と捉えられます。設備更新のタイミングを図る基準として、ある程度信憑性があります。

以下では、主な設備・備品の法定耐用年数をまとめました。

設備・備品の名称	耐用年数
食料品製造業用設備	10年
飲料、たばこ又は飼料製造業用設備	10年
切削工具	2年
電気設備（照明設備を含む）	15年（蓄電池電源設備は6年）
給排水・衛生設備、ガス設備	15年

（参考：国税庁｜主な減価償却資産の耐用年数表）

ただし、法定耐用年数はあくまで目安です。
実際の寿命は、設備に使われている素材や使用用途、使用頻度、部品の劣化具合、現場の状況など、さまざまな要因で変わります。実際に設備更新を行う際は、法定耐用年数に合わせるだけでなく設備の実際の状態を見てタイミングを決めるとよいでしょう。

（２）機械部品

製造ラインや設備に使用する機械部品も、寿命や状況を見ながら適切なタイミングで交換しましょう。稼働が多いものや劣化・摩耗が激しいものは、早めのタイミングで更新することをおすすめします。

例えば以下の単品機械部品や設備に使用されている機械部品は、5～10年での更新がよいでしょう。

• モーター（電動機）
• コンプレッサー
• ポンプ
• ロボット
• プレス機
• 切削機
• 溶接機
• 塗装機
• 包装機

（３）ネットワーク機器

パソコンやサーバ、ストレージ装置などのネットワーク周辺の機器も、タイミングを見計いつつ更新を行います。

情報化社会やIT技術が進んでいく現代社会において、情報資産を保存・管理・共有するネットワーク機器は、ビジネスシーンでも重要な役割を持ちます。もしネットワーク周辺の機器に異常があると、業務の大幅な遅延や停止による業績低下や、ステークホルダーからの信用低下などの事態に陥るかもしれません。

更新タイミングは、3～5年ほどを見込んでおくのがよいでしょう。
他の設備と同じように、ネットワーク機器の更新も忘れないよう注意しましょう。

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４．設備更新の予算

設備や部品をまるごと交換する設備更新には、設備費や工事費、設備の廃棄費などさまざまなコストがかかります。設備更新の際は、事前に予算計画を立てて経営陣・管理職へ相談しましょう。設備更新の予算計画の目安例は次の通りです。

• 設備の一部取り換えの場合は、設備価格の10～20％程度
• 設備の大幅な取り換えの場合は、設備価格の50～80％程度
• 設備まるごとの交換の場合は、購入予定の設備と既存設備との性能差やコストを比較し検討

設備更新のコストを削減するには、信頼できる導入サポート体制があるメーカかどうかをチェックするのも大切です。手厚いサポートを行うメーカであれば、ランニングコストの削減や、最適な価格・能力・サイズの設備の提案などを期待できます。

設備更新を依頼するメーカを探すときは、次のポイントを意識しましょう。

• 設備更新に関する実績が豊富か
• 既存設備と同じメーカの設備の取り扱いに対応しているか
• 設備更新にかかる料金を明確に見積もってくれるか（料金体系が不明瞭でないか）
• こちらのニーズや希望を適切にヒアリングしてくれるなど、コミュニケーションを取ってくれるか

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５．設備更新ならFAプロダクツにおまかせ

設備更新は、事業の生産体制維持やトラブル防止などを継続的に行う上で非常に重要です。
適切な設備・部品の選定や価格の確認だけでなく、どこのメーカへ設備更新を依頼するかも含めてしっかりと検討しましょう。

設備更新についてご検討であれば、FAプロダクツへぜひご相談ください。FAプロダクツは、ロボット導入・検証・交換、保守・メンテナンス、部品加工、装置設計、製造組立など、設備更新に関するさまざまなサービスを提供しています。
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